コロナはどうなるのか

コロナはどうなるのか

コロナはどうなるのか――。
ワクチンの接種率が高くなってきて、いよいよこれで新型コロナウイルスを封じ込めることができると期待した矢先、より強力になったデルタ株の感染が広がり、「流行収束の見通しは立たない」(時事通信、2021年8月14日)とまでいわれるようになりました(*1)。

3密回避を続ける、手洗いを徹底する、外食も外遊びも控える、でもせめてこの先どうなるのか知りたい。
これが多くの人の気持ちではないでしょうか。

そこでこの記事では、専門家たちの考えを元に、コロナ禍がどうなるのか、収束するのか、それともこのまま苦しみ続けなければならないのか、を考察していきます。

*1:https://www.jiji.com/jc/article?k=2021081300785&g=soc

悲劇的状況を受け止め、科学を信じる

悲劇的状況を受け止め、科学を信じる
この記事では、コロナ禍の今後の行方について、楽観論と悲観論の両方を紹介します。
しかし、これを読んで過度に楽観的になることも、過剰に悲観することもないようにしてください。
どれだけ楽観的に考えても、コロナは悲劇ですし、どれだけ悲観的な意見が出ても、ウイルスごときに滅ぼされる人類ではないからです。なぜなら人類には科学があるからです。
将来を考える前に、現状を知っておきましょう。

デルタ株の感染力はオリジナルの2倍「戦略変更が迫られるほど」

今の悲劇的な状況を生み出しているのが、デルタ株という、新型コロナウイルスの変異種です。
どのウイルスも危機にさらされると変異して生き延びようとしますが、コロナはこの生き残る力が異様に強くどんどん変異していきます(*1-1)。
デルタ株の感染力の強さは、2019年末に中国・武漢でみつかったオリジナルの新型コロナの2倍で、別の変異種であるアルファ株の1.5倍とみられています(*1-2)。
デルタ株には1人の感染者が8~10人にうつす力があるとされ、日本でも猛威を振るっています。2021年8月には、関東の感染者の9割以上、関西の感染者の8割以上がデルタ株感染でした(*1-2)。

デルタ株は、日本のコロナ対策を大きく変えるものになるかもしれません。
オリジナル・コロナ対策では、ワクチンの接種率が6、7割程度で集団免疫を獲得できると見積もっていましたが、デルタ株に対しては8、9割の接種率が必要であるという見方が浮上してきました。それどころか「集団免疫は期待できない」とする専門家もいます(*1-2、1-3)。

*1-1:https://www.bbc.com/japanese/features-and-analysis-57710818
*1-2:https://www.jiji.com/jc/article?k=2021081300785&g=soc
*1-3:https://www.asahi.com/articles/ASP7Y5QC2P7YULFA01T.html

ワクチンは有効なのに、接種後も感染対策が必要、という矛盾

悲劇は、希望が含まれるとより悲劇性が強まります。悲劇のなかで希望を持ってしまうと、再び悲劇に落とされたときにより大きなダメージを受けるからです。
ワクチンはコロナ禍のなかの希望でしたが、それが悲劇性を強めている一面もあります。

国立感染症研究所は2021年8月に「新型コロナワクチンの有効性を検討した症例対照研究の暫定報告(第一報)」というレポートを公表しました(*1-4)。
日本で実際に人々に投与されたワクチンが、どれだけの効果を持っていたのかを調べましいた。調査期間は2021年6月9日から7月31日。
東京都内5カ所の医療機関の発熱外来受診者のコロナ陽性者、陰性者、ワクチン接種済者、未接種者を調べ、次のような結果が得られました。

●日本で使われているワクチンの有効性が示された
●ワクチンの2回接種すると、より高い有効性が認められた
●1回目のワクチン接種から13日目までは有効性がみられなかった(14日目以降、有効性がみられるようになった)
●ただワクチンの有効性は100%ではないので、ワクチン接種者も感染対策を継続する必要がある

多くの人は「ワクチンさえ打てば自由な生活が戻る」と思っていたはずです。だからこそ、副反応のリスクがあってもワクチンを打ったはずです。
しかし、ワクチンを打っても引き続き窮屈な感染対策をとらなければならないことが、この研究でわかってしまいました。

ワクチンを打っているのに感染してしまう現象を、ブレークスルー感染といいます(*1-5)。
ワクチンでウイルスを退治できるのは、体内に抗体ができるからです。しかし抗体は血液中にあるので、血液に入る前に鼻や喉で増殖してしまうウイルスは、ブレークスルー感染を引き起こします。
コロナも、通常のインフルエンザと同じように鼻や喉で増えるので、ワクチンの効果が出なかったり、効果が出ても時間の経過とともに低下したりすることがあります。
科学はまだまだ進化するはずですが、2021年8月段階では、これが科学の限界です。

*1-4:https://www.niid.go.jp/niid/ja/2019-ncov/2484-idsc/10614-covid19-55.html
*1-5:https://www.cov19-vaccine.mhlw.go.jp/qa/column/0006.html

楽観論1「市場は驚くほど活性化している」

楽観論1「市場は驚くほど活性化している」
それではコロナ禍の今後の楽観論を紹介します。
最も楽観的な見方をしているのは、市場です。

株式市場にとってコロナは「どこ吹く風」?

日本企業の株式の代表的な指標である日経平均株価は、コロナ前の2019年末ごろは24,000円付近で推移していましたが、コロナ禍が深刻化した2020年3月16日に16,552円へと下降しました。24,000円→16,552円は31%減でこれは暴落レベルです。

ところがワクチンが開発されると楽観ムードが広がり、日経平均は2021年2月15日には30,084円をつけ、30年半ぶりの3万円突破となりました(*2-1)。その後も2021年9月上旬まで、27,000~29,000円の幅で好調に推移しています。

緊急事態宣言はこれまで2020年4月、2021年1月、4月に出され、3回目の2021年4月の緊急事態宣言の期間は9月12日までとなっています(2021年9月5日現在、*2-2)。
コロナ禍は深刻ですが、株式市場は「どこ吹く風」です。
エコノミストのなかには、コロナの脅威が普通のインフルエンザ程度にまで低下する「インフルエンザ化」が起きると想定して、今後のさらなる株価上昇を予想している人がいるくらいです。

この風潮はアメリカでより顕著で、アメリカの株式市場の代表的指標であるダウ工業株30種平均は2021年8月、連日過去最高値を更新し、9月も好調です(*2-3)。
日本の株式市場はアメリカの株式市場の影響を強く受けるため、日本にアメリカの楽観が伝染したと考えることができます。

*2-1:https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGD154X80V10C21A2000000/
*2-2:https://corona.go.jp/emergency/
*2-3:https://www.jiji.com/jc/article?k=2021081200260&g=int

原油市場も楽観的

原油市場も、コロナ禍の今後を楽観視しています。
世界的な原油価格の指標になっているWTI(ニューヨーク原油)は、コロナ禍前の2019年は50ドル近辺で推移していましたが、コロナが深刻化した2020年4月に史上初めてマイナスになりました(*2-4、2-5)。

原油価格がマイナスとは「お金をもらって原油を受け取る」状態です。コロナ禍で経済活動が停滞して原油を必要とする企業が減ったのに、原油がつくられ続けたので保管代がかかるようになり、「お金を支払ってでも原油を引き取って欲しい」状態に陥ったわけです。

ところがWTIはその後急上昇し、2021年6月には70ドルを突破しました。これは2018年10月以来の高水準で、つまり完全にコロナ前に戻りました(*2-6)。
原油市場からも株式市場からも、先進国などの経済はコロナに楽観的になっている、といえそうです。

*2-4:https://chartpark.com/wti.html
*2-5:https://www.nikkei.com/article/DGXMZO58525420X20C20A4QM8000/
*2-6:https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUB072JK0X00C21A6000000/

コロナより中国経済やエネルギー政策の方が重要だから

なぜ市場はここまで楽観的なのでしょうか。
野村證券は、アメリカ市場が楽観的なのは雇用が安定しているから、と分析しています(*2-7)。アメリカでは、コロナによって経済が鈍化すると懸念することすら、行き過ぎとみる風潮があります。
先進国の市場がコロナに鈍感なのは、それよりも中国の景気やエネルギー政策の行方のほうが重大だからです。

「市場」とは、株や原油や不動産などを売ったり買ったりする人が集まる場所です。したがって「市場がコロナを楽観視している」とは、「機関投資家や個人投資家、企業、ビジネスパーソンがコロナを楽観視している」という意味になります。
アメリカの経済紙ウォールストリートジャーナルは、投資家は「見ざる、聞かざる、言わざる」の状態にあると指摘しています(*2-8)。
つまり悲劇から目と耳と口を遠ざけているので楽観できている、ということもできます。

*2-7:https://advance.quote.nomura.co.jp/meigara/nomura2/users/asp/ny.asp?F=users/nomura/ny/hp
*2-8:https://jp.wsj.com/articles/speak-no-evil-of-the-s-p-500s-neverending-records-11630633112

楽観論2「意外?日本政府は日常生活に戻す検討に入った」

楽観論2「意外?日本政府は日常生活に戻す検討に入った」

出典:NHK

日本政府にも、現状は悲観的すぎるのではないか、といった見方があるようです。
厚生労働大臣は2021年8月に「ワクチンの接種が進むことを前提としたうえで、日常生活に戻していくための検討を行っている」と述べました(*3-1)。
保健行政のトップから日常生活という言葉を聞けると、少しホッとします。
検討とは、コロナの法律上の位置づけを、厳しいものから緩いものに変えることへの検討です。

*3-1:https://www.chemicaldaily.co.jp/%E7%94%B0%E6%9D%91%E5%8E%9A%E5%8A%B4%E7%9B%B8%E3%80%81%E6%96%B0%E5%9E%8B%E3%82%B3%E3%83%AD%E3%83%8A%E3%80%81%E6%84%9F%E6%9F%93%E7%97%87%E6%B3%95%E4%B8%8A%E3%81%AE%E8%A6%8B%E7%9B%B4%E3%81%97%E8%A8%80/

コロナを2類より下に分類する?

コロナ(新型コロナウイルス感染症)は今、感染症法では「新型インフルエンザ等」という類型に属しています。
同法の類型には、1~5類と新型インフルエンザ等の6種類があり、類の数字が小さいほど重大な感染症で、1類はペストやエボラ出血熱などが含まれています。

コロナが属す新型インフルエンザ等は2類に相当し、感染者は入院また隔離され、もし医師や看護師が感染すると医療行為ができなくなります(*3-2、3-3)。感染者が隔離されるのは、コロナが2類だからです。

コロナをこのまま2類相当としていては、感染者が1人でもみつかれば、医療機関も介護施設も家庭も職場もイベントも「厳戒態勢」を敷かなければならないので、日常生活に戻ることはできません。
もし、コロナを3~5類に下げれば、感染しても発症しても保健所に介入は必要なくなり、通常の医療機関が通常の治療を提供できるようになり、医療に余裕が生まれます(*3-4)。日常にグッと近づく印象があります。

ただ当然ですが、仮にコロナを2類から5類に変えても、コロナの力が衰えるわけではありません。厚生労働大臣も、コロナを3~5類相当にする検討は、ワクチン接種が進んだ場合に行うとしています(*3-1)。

*3-2:https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUA092K40Z00C21A7000000/
*3-3:https://www.news-postseven.com/archives/20210817_1683571.html?DETAIL
*3-4:https://www.sankei.com/article/20210902-DCZRK7SM3FIGHKR3ELMN43SPGQ/

全国旅行も大規模イベントも可能にする道とは

政府の新型コロナウイルス感染症対策分科会は2021年9月、県境を越える旅行や大規模イベントを容認する条件を示しました(*3-5)。
ワクチン接種が進み、PCR検査の陰性証明を持っていれば、行動制限を緩和してもよいのではないか、という内容です。
政府は分科会の提言を受け、制限緩和の行程表を作成します。

*3-5:https://www.jiji.com/jc/article?k=2021090300985&g=pol

単なる楽観ではないことに注意を

政府による1)コロナの類型変更検討と2)行動制限緩和を、楽観グループに入れて紹介しましたが、ただこれは、市場の楽観ムードとは異なります。単純な楽観論ではありません。

政府の2021年度の一般会計予算は106.6兆円で、2020年度の102.7兆円の3.4%増でした(*3-6)。3.4%増は、日本のGDPの上昇率をはるかに上回ります。
ここまで一般会計予算が増えたのは、コロナ対策費5兆円などを計上したからです(*3-7)。

政府はコロナ対策として、医療提供体制の確保、ワクチン開発、ワクチン確保、危機管理体制の整備、企業の資金繰り支援、雇用対策、観光対策、家計対策などを実施しています。
政府は、これだけの対策を施しているので、「そろそろ悲観論から脱出する準備に入ってもよいだろう」と判断しています。

*3-6:https://www.mof.go.jp/about_mof/councils/fiscal_system_council/sub-of_fiscal_system/proceedings/material/zaiseia20210318/01.pdf
*3-7:https://www.nikkei.com/article/DGXZQODF262V40W1A320C2000000/

楽観論3「オリンピック・パラリンピックの開催と楽観バイアス」

楽観論3「オリンピック・パラリンピックの開催と楽観バイアス」
世界最大のイベントであるオリンピック・パラリンピックが2021年7~9月の期間、感染者が急増している東京などで開かれました(*4-1)。ところが政府はこの期間に、東京などに緊急事態宣言を出しています(*4-2)。
政府から国民に、「自粛しなさい」「お祭りをしよう」という正反対のメッセージが発せられたことになります。
こういうとき人々には、楽観バイアスが生じるといいます(*4-3)。

楽観バイアスとは、物事を自分に都合のよいほうに考えてしまう思考のことです。
自粛とお祭りを提示されると、人は、「お祭り騒ぎをしていいけど、自粛しなければならない」とは考えず、「自粛しなければならないけど、お祭り騒ぎしてよい」と解釈してしまいます。
楽観論者は、自分が楽観バイアスにかかっていないか検証する必要があるでしょう。

*4-1:https://stopcovid19.metro.tokyo.lg.jp/
*4-2:https://corona.go.jp/emergency/
*4-3:https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=68626?site=nli

悲観論1「変異株は悪夢」

悲観論1「変異株は悪夢」
続いて悲観論をみていきます。
かなり強い悲観論として、イギリス国営放送BBCの健康・科学分野の編集委員の見解を紹介します。
この編集委員は、疫学やウイルス学の専門家などへの取材から、コロナの変異株は悪夢だと断じています(*5-1)。

*5-1:https://www.bbc.com/japanese/features-and-analysis-57710818

とてつもない変化で感染力が3倍に「それでもまだ上昇余地がある」

BBCの編集委員がコロナを悪夢とみなすのは、変異するたびに感染力を強めているからです。

基本再生産数(以下、R0(アールゼロ))は、感染予防策を取らない地域に免疫を持っている人が1人もいないとき、1人の感染者が何人にうつすかを示す数字です。
中国・武漢のオリジナルのコロナのR0は2.5でした。つまり1人の感染者が2.5人にうつしていました。
今、日本を含む世界で広がっているデルタ株のR0は5~8なので、オリジナル・コロナの2~3.2倍の感染力になります。
ウイルスの専門家によると、2年半でR0が2~3.2倍になるのは「とてつもない変化」であり、しかもコロナには、まだまだR0を上昇させる余地があるといいます(*3-1)。

コロナは2つの能力を持つ「だから強い」

人の細胞に入り込む能力
=勢力を拡大する能力
免疫を回避する能力
=生存能力
コロナ あり あり
はしか あり 低い
一般のインフルエンザ 低い あり

デルタ株の強さの秘密は、1)人の細胞に入り込む能力と、2)免疫を回避する能力の2つの力があることです。
言い換えると、1)は勢力を拡大する能力で、2)は生存能力となるでしょう。

この2つの能力を備えているウイルスは珍しく、例えばはしかは勢力拡大能力は高いものの生存能力は低く、そのため大流行しても免疫に負けて早く収束します。
一般のインフルエンザはこれと逆で、勢力拡大能力はそれほど高くありませんが、常に変異を続けて免疫を回避して毎年流行を引き起こしています。

ではデルタ株は、勢力拡大能力と生存能力を半永久的に強めていくのでしょうか。
ウイルスの専門家は、コロナのR0が5~8から上昇するかどうかは予測不可能としながらも、「最悪の性質をすべて備えた究極のウイルスは存在しない」としています。
人類を滅ぼすウイルスは存在しない、ということです。

悲観論2「経済が元に戻らないシナリオ」

コロナ禍の最悪のゴールは、感染症という病気よって死亡することと、経済が崩壊することです。コロナ禍ほどの経済災禍になると自殺者が増える傾向が現れるので、病死と経済崩壊は同じレベルになります(*6-1)。
コンサルティング会社のアーサー・ディ・リトル・ジャパンは、最悪のシナリオを次のように描いています(*6-2)。

●ワクチンの開発に失敗する

●経済活動を強めると感染が制御できなくなる

●経済活動を強く制限する

●新規感染者も重症者も減らない

●最悪の結果になる:ロックダウンと解除を繰り返し、経済活動の強い制限が長期化し、経済が元に戻らないほどのダメージを受ける

なぜ、経済が元に戻らない状態が起きるのでしょうか。
新規感染者も重症者も減らないと、人々はこれまでの社会システムを使うことができなくなるので、新しい社会システムが必要になります(*6-2)。これがウイズ・コロナやコロナとの共存と呼ばれる状態です。

しかし、新しい社会システムを構築するには、膨大なコストがかかります。そのコストを支払えるお金が底をつけば、新しい社会システムをつくることができません。

例えば日本政府は、コロナ対策に兆円規模の莫大な資金を投じていますが、このお金は借金でまかなっています(*6-3)。政府にお金を貸しているのは日本企業や日本人などであり、その日本人のなかには子供や赤ちゃんはもちろんのこと、これから生まれてくる子供も含まれています。
日本人が政府にお金を貸せる間に経済活動を再開できれば、新しい社会システムをつくって経済を立て直すことができますが、それができなければ不可逆的に経済は毀損され最悪の結果を迎えます。

*6-1:https://www.nikkei.com/article/DGXZQODG141IM0U1A310C2000000/
*6-2:https://bio.nikkeibp.co.jp/atcl/news/p1/20/04/30/06871/
*6-3:https://www.nikkei.com/article/DGXZQODF285920Y1A120C2000000/

悲観論3「2022~23年には行動制限が解除?」

悲観論3「2022~23年には行動制限が解除?」

出典:三菱総合研究所

最後に紹介する悲観論は、3つの悲観論のなかで最もマイルドなものです。
三菱総合研究所は、2022~2023年にかけて、かなりの部分で行動制限の解除が期待できるとの見方を示しています(*7-1)。
三菱総合研究所は2021年2月、感染症の専門家と公衆衛生の専門家の計21人にアンケートを実施し、その結果は以下ようになりました。

~の時点でどうなっているか 制限は同程度 制限は減少するが部分的に残る 制限がなくなる わからない
2021年末 10人 11人 0人 0人
2022年末 0人 20人 0人 1人
2023年末 0人 9人 9人 3人
2024年末 0人 4人 13人 4人
2025年末 0人 2人 15人 4人

年とともに「制限は減少するが部分的に残る」が減り、「制限がなくなる」が増えている傾向が明確に出ました。
この結果を受けて三菱総合研究所は、コロナ禍の収束のカギとなるのはワクチンと治療薬の効果が現れることと、変異株への対応であるとしています。
ただ、当面はワクチン接種と行動制限の維持が必要である、とも述べています。
2021年の今からすると2022、23年は遠く感じますが、それでも「いつ」がわかることは意義深いことです。我慢の程度がわかれば、人はなんとか持ちこたえることができるからです。

*7-1:https://www.mri.co.jp/knowledge/column/20210322.html

まとめ~楽観悲観どちらも持って心を保つ

コロナ禍のような未曽有の悲劇に見舞われたとき、楽観だけでも悲観だけでもよくありません。悲観しつつも楽観して心の平和を保ち、楽観しつつも悲観して警戒するのがよいでしょう。
ウイルスに勝つには、感染しないようにして、心が折れないようにして、勢力が衰えるのを待つしかありません。
人類は今までのところ、ウイルスとの戦いで負け知らずです。人類を滅亡させたウイルスは1つもありません。今回も対策を講じれば大丈夫でしょう。

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